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当座比率
(とうざひりつ)とは、安全性分析の指標の一つで、企業の短期の負債に対する支払い能力を判断する指標である。当座比率はアメリカの銀行機関などで、Acid-test ratio、Quick assets ratioと言われ、流動比率よりも厳密に短期的な支払能力を見る指標として広く扱われてきた。 計算式は、当座比率(%)=当座資産÷流動負債×100である。 ここで示される当座資産とは現金、預金、受取手形、売掛金、一時所有の有価証券などで、特に短期間に現金化できる資産である。これは流動資産から即座には資金化しにくい棚卸資産を除いたものともいえる。棚卸資産は販売行為が完了して代金が回収されるまでは支払能力がないため、換金能力が低いといえる。対象企業が過剰在庫などにより黒字倒産にならないよう、手元に資金があるかの安全性を評価することが目的である[1]。当座比率は一般に100%以上であることが望ましいとされる。


負債比率
(ふさいひりつ、debt to equity ratio (D/E))は、財務分析の概念の一つ。自己資本に対する負債の比率(倍率)である。負債レバレッジと呼ばれることもある。また自己資本に対する総資本の倍率は財務レバレッジと呼ばれる。負債レバレッジという表現は、資産収益率がプラスであれば、負債をレバレッジ(梃子)にして、自己資本利益率を改善することができることから来ている。このことを負債のレバレッジ効果(leverage effect of debt)と呼ぶ。言い方を代えると、負債で稼いだ収益が負債コストを上回る分、すなわち利益が、負債が大きいほど多く生み出され、自己資本利益率が改善されるためである。企業の側からは負債コストの利子は、経費として収益から控除できるのでその経費分だけ課税対象所得を減らして税金を少なく払う、つまり節税効果(saving tax effect)もある。